たった今起こるかもしれない震災に備えておきたい 役立つアイデア、頼りになるグッズたち

2019年3月29日、政府は「南海トラフ地震」発生の可能性が高まったと判断された際に自治体や企業がとるべき対応を示したガイドラインを発表しました。またマグニチュード8~9の地震が30年以内に起こる確率を70~80%とし、最悪で死者32万人、経済被害約220兆円に上ると推定しています。

まずは情報収集の準備


首都直下地震の発生確率も30年以内に70%と予測されており、国を挙げての防災意識が一気に高まっています。政府地震調査研究本部、内閣府、首相官邸など、様々な公的HPでは応急対策活動に関する計画などが発表されているので事前にチェックしておきたいところです。特に消防庁や警視庁、自治体のHPなどでは震災発生の際にするべきことなど、より日々の生活に即した実践的な情報が紹介されているので必見です。

震災直後にはまず被災の状況、自分が置かれた環境を認識する事が肝心です。そのためには情報収集するための事前準備が重要となります。震災時の情報収集にはテレビのニュース速報やインターネットなどはもちろん有益な情報手段となりますが、災害発生時には一時的にでも電気が不通になる可能性は高いので、テレビやパソコンに頼るよりも、スマホやダブレット端末を効率よく活用したいところです。

そのためには防災アプリの事前インストール、自治体の防災メール登録は必須。携帯電話各社が提供する災害用伝言ダイヤルの利用法も保存しておきたいところです。また、国土交通省のハザードマップポータルサイトのブックマークも忘れずに。ただし、SNSには誤報が混じる危険性があるので、個人同士の情報のやり取りに過信は禁物です。

このように有力な情報源となるスマホですが、やはり被災地との通信が制限されたり、繋がりにくくなってしまう場合があります。そこで携帯ラジオと予備電池も一緒に準備しておくと安心です。災害時のラジオは情報の信頼度も高く、地元に根差したコミュニティFM放送や、地域によっては多言語で放送している局もあり、それぞれ地域のニーズにも沿った展開がされるので、欠かせないツールと言えます。

 

物資の備蓄も忘れずに


実際に地震が発生したら、自分の身を守るのは自分自身。目の前にある危機をどうしのぐか。そこで、物資の備蓄、生活の知恵など、万が一の事態を防ぐために普段から心掛けておきたい対策を紹介します。

ペットボトル入りの飲料水や加熱不要の食料品、衛生用品、作業用品などをまとめた非常持ち出し袋は、男性8kg、女性5kg、高齢者・小児は3kgが持ち運べる重量の目安、避難場所で当面必要となる物を詰めるのが原則。家族構成に合わせて常備しておきたいところです。

家庭内には、インフラ復興までの時間を考慮して、1週間を目処に食料品、衛生用品、作業用品などを備蓄しておきましょう。カセットコンロ、乾電池電灯など、ライフラインの代替用品は在宅避難の必需品。水分は1人1日約3リットルを目安に。また、季節、環境、家族構成、ペットへの配慮なども忘れないようにしましょう。


知っておきたい防災豆知識


災害に備えて物資も十分に準備しておきたいところですが、身近なアイテムをひと工夫すれば防災グッズになります。たとえば在宅避難で最大のテーマがトイレ問題。上下水道が使えない場合を想定して、できれば市販の非常用の簡易トイレを用意しておきたいところですが、自治体のゴミ袋などでも代用が可能です。便座を上げ便器に袋を被せ、便座を下げさらに一袋重ね、用が済んだら上の袋だけまとめて処分します。袋の中に新聞紙をくしゃくしゃにしていれるとなじみやすくなり、水分漏れ防止に。また、便器が使えない場合は、段ボールやバケツなどを便器の代わりに。

各サイズのゴミ袋やレジ袋を揃えておくと、簡易トイレ・代用トイレ以外にも簡易オムツや三角巾、給水袋など、さまざまな用途に代用可能であり便利です。

新聞紙は、簡易トイレ・代用トイレの凝固材として代用できるほか、ケガした場合に患部に巻いて添え木にするなど万能の防災グッズ。冬場の暖取りにも重宝します。数枚重ねて羽織れば上着代わりになります。靴下と重ねて履いたり、腹巻きにも最適。上から食用品ラップで巻けば、より保温効果が高まります。気泡緩衝材(プチプチ)も同様の効果が期待できます。食品用ラップは止血後の患部保護や、添え木などの固定材に便利なうえ、食器に被せれば、使い捨て食器の代用になります。

包帯の代用にはストッキングが便利。包帯としてはネクタイ、カーテン、タオルなども清潔なものであれば代用可能です。生理用ナプキンは、衛生的なのでガーゼの代替えとして傷口にあてたり、止血用パッドとしても利用できます。

実際に震災が発生した場合、パニック状態の人間が適切に対応できる災害対策は全体の2割程度といわれています。それだけに、被害を小さく抑えるためには、事前の準備に十分すぎるということはないと思います。

自分と大切な家族をまもるための事前準備を万端整えておきましょう。

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